作業環境測定

作業環境測定とはなにか

有機溶剤のような有害性の化学物質を使用する作業や、騒音のような有害要因の下で作業を長く続けると、人体に有害な影響及び重大な健康障害が現れます。このような健康障害を防ぐために「作業場（実験室など）における、有害物質の濃度や騒音などの有害要因の大きさを定期的に測定して、作業環境中にこれらの有害な因子がどの程度存在し、その作業環境で作業する人達がこれらの有害な因子にどの程度さらされているのかを把握すること」を、「作業環境測定」と言います。どのような有害要因に対し、どの程度の頻度で実施しなければならないのかは、法律により定められています。また、作業環境測定の結果に基づいて作業環境を評価して十分に安全であることを確認します。良好ではない結果となった場合、測定結果の評価に基づいて必要な改善措置等を講じなければなりません。

作業環境測定が必要な化学物質・有害要因

作業環境測定を行い、定期的に作業場の環境を管理しなければならない化学物質や有害要因は、法令（安全衛生法施行令）により定められています。取扱いが特別な放射線業務を除けば、大学などの研究教育機関で測定対象となるのは、粉じん、特定化学物質、有機溶剤の3種類であることが多いです。いずれの場合にも6か月以内に1回の測定が必要です。

作業環境の評価「管理区分」

A測定とB測定により得られた結果は、「管理濃度」と呼ばれる指標と比較して、環境状態の評価を行い、3 段階の「管理区分」と呼ばれる段階に分類されます。「第1管理区分」は良い状態を、「第2管理区分」は少し悪い環境状態を、「第3管理区分」はかなり悪い環境を示します。基本的には、改善措置により第2管理区分より良い評価になるか、十分な改善措置が行われたと認められない限り、そこでの作業は行わないようにします。

＊A測定：実験室内を6メートル以内の等間隔に区切り、5点以上、かつ、各点で10分間以上測定する。

＊B測定：環境空気中濃度が最大と考えられる場所で10分間測定する。